近藤昇の「仕事は自分で創れ!」

「仕事は自分で創れ!」ブレインワークスグループCEOの近藤昇が、日本とアジアをはじめとするエマージンググローバルエリアに対する思いやビジネスについて発信します。

仕事のできない人はSNSを使わないほうが良いわけ

SNSはどれだけの人が仕事で使っているだろうか?

私の感覚では、大企業の一部と超アナログ的な中小零細以外は、皆が使っているのではないかと思えるほど、浸透してしまった。

 

もっとも、実際は、代表的なFacebookやLINEなどの普及率などを勘案すると、国民全体の70%ぐらいが使っているようにも思える。

機密性や公共性の高い仕事をする大企業では、SNSをビジネスで使用することを禁じていることも多い。

これは情報セキュリティやコンプライアンスの観点などから考えると、至極当然のことである。軽率な情報発信や書き込みがトラブルを起こした事例は枚挙にいとまがない。しかも、メディアなどに出てくるのは氷山一角であるので、実際はもっと事故や事件は多いだろう。

 

SNSに絡んだこんな曖昧な情報、捉え方によっては無責任な情報に触れていると人間はどうなるかは明白だ。

そもそも、人間の記憶と言うのはあいまいだ。 どこでその重要な情報や活動を見たのか、どこで得たのかが分からなくなる。つまり、仕事とプライベートの区分けがとてもやりにくい。今、大変リスキーな難しい環境下で私たちは生活したり仕事していたりすることになる。

 

私が最近、もっとも改善したいことの一つが、こういったSNSに標準でついている簡易的なコミュニケーションツールの使い方だ。

具体的に言うと、それはメッセージやチャットと呼ばれる類である。ここ数年で一気にこういうツールでのコミュニケーションが激増している。

 

こういう行為の歴史は浅い。最初は、パソコン通信から始まった。そして、電子メールになった。そしてグループウェアが登場した。今はSNS全盛期だ。今でも電子メールはあるが、このツールの使い方が変わってきた。ほとんどがマーケティングのための場所に変わりつつある。

ちなみに、SNSのコミュケーションツールはグループウェアに標準装備されていた。だから、機能としては存在したが使い方はマイナーだった。

 

それが一気になぜ、こういうインスタントのコミュニケーションツールが蔓延したかであるが、それは公私混同されたからである。

ただこれは、必ずしも悪いことばかりではない。

 

実際私もこういう世界でも経営者同士や重要なビジネスパーソンとコミュニケーションをする。そもそも、仕事とプライベートは完全に切り分けられない。もちろん、機密情報の堅持や利益相反行為は絶対にしない。

こういう前提がないと、経営者は務まらないので、その大前提の中での話である。

 

そういう意味では、ツールに依存してできる立場ではない。これは、世の中で仕事ができる人の部類は同じだと思う。

だから、冒頭で書いたように、一部の大企業がSNSを全面禁止するのも時代遅れの感も否めない。もっと本質的な解決策はある。

 

今回は、この件は深堀しないが、一番私が憂えていることを書こうと思う。それは、仕事ができない人ほど、SNSなどのインスタントコミュニケーションを多用するという問題である。

 

私は、20年ほど前に、IT活用や情報共有化に関して、考えとノウハウをまとめた本を発刊した。そこに書いたことを端的に言うと、ITは仕事ができる人にとっては有効なツールだが、そうでない人にとっては、無用の長物である。

 

あれから、20年。今、これが悪化していると断言できる。先ほど書いた電子メールもしかり。

 

仕事ができない人ほど、メールやチャットの文章が長い。都合の悪いときに限ってこちらを選ぶ。つまり、対面や電話などの直接のコミュニケーションを避ける。

デジタルネィテイブの子供たちの特徴なら理解はするが、中年の大人たちが問題なのである。自分にとって都合よく使う。相手の事を配慮しない。まあ、私は随分前から、人間に過度に期待するのは止めているが、なんとか子供達への影響は食い止めたいと思って日々を過ごしている。

 

 

以上